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「そのような情報やアクセス権はすべてアメリカ軍にある」としていました。アメリカ以外にUFOの情報があまりないという理由も、そこにあります。国家安全保障上の問題として、CIAなどの機関がメインストリームメディアからも全部ブロックして、それを独占しています。

 

 

『日本よ!今地球運命の最低値からこう脱出せよ』

宇宙の設定を読み解く[Black Box]超予測

神々の視座アース・アストロロジーで世界の動向すべてがわかる

高島康司 ウィリアム・スティックエバーズ

ヒカルランド   2012/9/20

 

 

 

世界の転換点になるのは20144月なのか!?

(高島)未来予測という時、我々が最も知りたいのは、想定外の出来事です。金融危機、革命、暴動、巨大地震、津波など突然に発生し、社会を混乱に陥れる誰も予想していないパニックです。これが未来予測に本来求められている意味でしょう。

(ウィリアム)全人類が経験しているのは、大きな変革の浄化のプロセスです。それに続いてトランスフォーメーション(変容)が起こります。この期間が2012年から2023年でしょう。

 

<世界経済の崩壊は必ず起きます>

・(ウィリアム)福島に関しても、僕はほかのだれよりも先にレベル7に達したことを見抜きました。「ホラリーの読み方」をしたからです。「これは終わりません。ずっと続きます」と最初から僕は言っていたんです。その強度、インパクトのレベルもわかります。

 例えば、アメリカでもユーロ圏でも、経済が崩壊すると僕は言っていた。だれも信じてくれないんですけれど、津波みたいに本当にガーッと来るんです。

 ここはおもしろい話だからぜひ聞いてほしいですけれど、2年前、このことについて議論してきました。そして2日前、ブルームバーグとCNBCで、「2012年にユーロゾ-ンの経済的な6重苦が始まるから、銀行がみんなそれに備え始めている」という記事がついに出たんです。

 それについてコメントを書きました。僕はそれをハルマゲドンではなくて「ユーロゲドン」と呼んでいます。

 

・アメリカ人は、オバマがいればなんとかなるとか、共和党のだれを大統領にすればなんとかなると言っていますが、そうじゃない。世界経済の崩壊は必ず起きます。全然わかってないです。

――経済崩壊というのは、もう少し破壊的な社会的なクラッシュみたいなものが起きるということですか。

(ウィリアム)そうです。1930年代みたいな大恐慌にはならないと思います。あのときは10年間ぐらい、仕事を探し続けた人がたくさんいました。ホームレスになった人もいました。ただ、今回も一時的にそういうことはあると思います。世界の何ヵ所かではそういうことになるかもしれません。

――内乱のようなことが起きると。

(ウィリアム)今アメリカでは、910の都市でデモが起きています。オキュパイというウォールストリート占拠運動がどんどん広がっています。その様子がユーチューブにアップされて、デモが広がっています。イラクから帰ってきたアメリカ人兵士が、「おれを撃て、どうなるか見ろ」と言っている。そういう人は自分で武器を持っている。警察官も、こいつらは戦い方を知っているとわかっています。

 

・僕の意見では、選挙に関しては変な抵抗運動(反乱)みたいなものがあると思います。でも、オバマが苦しんでいる人の側についたら、彼の経済政策は全部ご破算になってしまう。何かが壊れます。政治家は、私たちが住んでいる今の世の中と全く関係ない議論ばかりしています。

(高島)アメリカの民主主義とか議会の制度は、現代のアメリカの経済問題を処理する能力を基本的にもう失っています。

 

(高島)3.11以降、機能不全の状態がいかに大変なものであるかということが表面化して、本当に動かないんだということをみんなが自覚し始めている。

――それにしては、日本人はまだおとなしくて、しんとしています。

(高島)日本人の場合、なぜ怒らないかとよく言われるんですが、僕はその議論はすごくよくわかる。だから、日本人は日本人に対してそう質問しているんです。ただし、今起こっていることは、ちょっと表現の仕方が違っていて、社会から抜け落ちることをみんなが始めたということです。「いち抜けた」と。

――それは年金を始めないとか、税金を納めないとか、そういうことですか。

(高島)そういう一面的なものではなくて、例えば会社を当てにして生きることをやめる。社会制度を当てにして生きるのをやめる、ということですよね。

――国家の枠組みそのものから抜けるということですよね。

(高島)今、日本ではFEC(地域自給圏)というのが注目されています。FECのFはfood、Eはeconomy、Cはcareです。それが今、各地に結構できていて、都市で食えなくなった人とか、私は今の生き方は嫌だというタイプの人たちがそこに結集して、独自の循環経済をつくっている。それが急速に広まりつつあると思うんです。だから怒りとはちょっと違ったことです。

 

2010年代は1960年代の反体制文化と社会革命時代と似通った10年になる>

・(ウィリアム)日本でも、これから天王星が日本の太陽に近づくにつれ、政治的、社会的ないろいろな動きや傾向が出てくると思います。特に2012624日に、天王星が冥王星に対してスクエア(90度)の角度を組みました。それが2012年から2015年までの3年の間、7回起きます。

 天王星・冥王星のスクエアは、「革命的気運を秘めた権力闘争」を表します。それは画期的で圧倒的な社会変革を求める衝動をあおるため、社会は大混乱をきたし、経済危機の責任があると思われる権威ある人物に対して、民間人が激しい反乱を起こし、死者をともなう事故が起きるでしょう。こうして現行の階級構造や社会的ヒエラルキーは崩壊し、新しい形の社会秩序が生まれます。

 

・政府がやっていることと日本人の日々の暮らしとのギャップに対するデモみたいなことが起きてくると思います。ただ、アメリカみたいに武器を持った抵抗運動というのはないと思いますので、日本の首相はその心配はしなくていいのです。ですから、政府としてはそれほど切迫感はないかもしれません。ワシントンは今大変です。でも、たいていの日本人にとっては、これはやはり大変なことだと思います。

 最初は、若者から始まります。若者の動き、トレンドを見ていくことが大事だと思います。

 

中国共産党が終わった後に、もっと強力な軍事政権が出てきたら?

・(ウィリアム)中国でも絶対にそうなります。中国は今、大変なことになっている。「中国が世界の覇者になると思わないでくれ」と私はいつも言っているんです。中国の経済は内部崩壊を起こしています。デモも起きています。しかし中国政府はそれらを殺してしまって埋めています。それでもどんどん広がっています。ですから、もう長くはもたないと思います。

 社会的安定を保つためには、毎月800万の雇用が必要です。ショッピングモ-ルが閑散としていてまるでゴーストタウンのようなところもあります。雇用のない人が何百万人もいます。僕みたいな人が物を買わなくなった。今年はクリスマスのプレゼントを買わないという人もいます。景気が後退していますから、世界じゅうそうです。中国の経済的、政治的な不安定はどんどん広がっています。

 僕が持っている一番のニュースは、もし世界に何かが起きたら、日本人より先にまず中国人がその情報を把握するということです。

 

(高島)僕の中国に対する見方はちょっと違います。僕は占星術から見ているわけではないので、例えば、中国が世界の中心的な覇権国になるかというと、それはあり得ないと思う。それはないと思います。中国の中で政治的な混乱がこれからあるかというと、僕は十分あると思います。違うのは、中国社会そのものが分裂するかというと、恐らくしない。中国共産党はそんなに長くないと思います。

 

だから、中国そのものが終わるというよりは、むしろ逆に怖いのは、中国共産党が終わった後に、中国全体をまとめるためのもっと強力な軍事政権が出てくることです。

――共産党の後は軍事政権ですか。

(高島)いや、確実に出てくるとは言えないんですが、中国軍の中のトラウマはものすごく強烈です。この間、ウィキリークスに、オーストラリアのラッド前首相が中国政府と会話したときのメモが出ていたんです。彼は、中国政府はパラノイア(被害妄想的偏執症)だと言っています。パラノイアがあまり強すぎて、まともな議論ができないんだと。それは言ってみれば、共産党もそうだし、軍もそうだし、国民もそうで、みんなで共有するトラウマなんです。僕は共産党は恐らくそんなに長く続かないと思うんです。一番の危険は、その後に強烈な軍事政権が出てくるんじゃないかということです。

 

(ウィリアム)中国はど真ん中です。何かが中国で起きると思います。中国はそのまま無傷で済むことはない。共産党が崩壊すると僕は思います。確かに中央集権的な軍事政権が一時期は台頭するでしょう。ここが問題です。戦争になるかどうか。その時期が終わったら何が起きるのか。

 

シリアが崩壊したら、中東で戦争が起きます。それは保証できます。規模はわかりませんけれど、中東で戦争が起きるのはしかたがない。>

(ウィリアム)お見せしたいものがあります。冥王星・天王星の影響についてです。数値を私が読んでいきますので、だいたいの感じを把握してください。

 例えば、ギリシャがマイナス12.73、日本がマイナス10.58。一番影響を受けない国から、一番影響を受ける国まで整理していきます。

 ギリシャが一番下で、一番影響を受ける。その次がヨルダン(中東)、そしてイタリア、フィジー、アルゼンチン、タイ、シリアはご存じのようにいろいろと大変です。中国がマイナス2.93、ポーランドはマイナス2.62。ただ、ユーロゾ-ンの中にもネガティブな国がいっぱいあります。日本は下から2番目です。だから来ますよ。何かわからないけれど来る。

 

TPPで日本はすさまじいデフレになり、それが失業者の増大へつながると思います

2020年が混乱期の一番底になるでしょう

(高島)TPPの一番大きな問題は関税ではないです。

 

・現在の日本では、パブリックセクターの部分は、腐敗してはいるけれども、まだ大きなビジネスは参入できない公共性の領域として守られているんです。それによって、所得の再分配システムがある程度働いていて、極端に犯罪とか、極端な貧乏人がなんとか出ないで済んでいる状態です。この我々がまだ持っている公共性の領域について、国内法を全部変えろというのがTPPの中身なんです。それに対して日本政府は、全く無防備なままやってしまうでしょう。恐らくセイフティーネットなしで始まる。だから、それが持っている否定的な影響は極めて大きいと思うんです。

 

 

アメリカ以外の国でUFO情報が少ないわけ

・(ウィリアム)UFO問題は、主に軍事的な問題です。かなり体系的な問題でもあり、広く浸透しているものです。世界じゅうの多くの国家にとって、UFO問題は国家安全上の問題でもあります。UFO問題のせいで、ある秘密の制度をつくらざるを得なくなったのです。憲法ではコントロールできない、憲法の範囲外の秘密の機構をつくることになりました。その秘密の機構でUFO問題をモニターして、調査しています。

 アメリカは1947年からこのことにフォーカスしてきました。大きな焦点の1つでした。UFO問題については、アメリカが独占的な権利を得てきました。ソ連、中国以外のすべての国家に対して、アメリカは独占権を行使してきたのです。「おたくの国家にUFOが墜落したり、着陸したり、誘拐事件があっても、それはおたくではなくて、私たちアメリカの問題である」と言ってきたわけです。ですから、UFOの行動をはじめいろんなコンタクトに関して、「そのような情報やアクセス権はすべてアメリカ軍にある」としていました。アメリカ以外にUFOの情報があまりないという理由も、そこにあります。国家安全保障上の問題として、CIAなどの機関がメインストリームメディアからも全部ブロックして、それを独占しています。

 

・例えば東ドイツでロシアに近いところにUFOが落ちたとき、イギリス軍がそばにいたのですが、アメリカ軍は「墜落したUFOを確保して、もしロシア軍が先に来たら撃ってしまえ」とイギリス軍に言ったのです。イギリス人はそれに対して嫌だと言いましたが、アメリカはすごく強硬な姿勢で、「絶対に射殺しろ」と命令した。そのとき、その場にいたイギリス軍トップの隊長が、「第3次世界大戦はスタートしたくない」と言ったら、ワシントンからの圧力でその人は別の人に差しかえられました。

 

UFOのテクノロジーを本当にコントロールしているのはだれなのか?

・こういった極秘の民間会社が法的な契約を結んでいます。どんな契約かというと、このテクノロジーを共有しましょうという契約です。そして、これら民間会社の極秘契約を、軍が守っています。

 そして、国防省がこの間を仲介して、資金が流入し続けることを促している。そのプログラムの資金はどこから来ているかというのは、なかなか特定できません。しかし、専門家によれば、こういった資金はアメリカで使われている国家予算の何兆ドルもの軍事予算を上回るものだとされています。

 

<極秘プログラムは人間以外の知性を守るためにある>

<アメリカは、こういったUFO技術を開発することに大成功しているのです>

・(ウィリアム)この機密は何のためにあるのか。こういった極秘プログラムは、地球上にいる人間以外の知性を守るためにあります。彼らのテクノロジーを理解して、再現するためのものです。アメリカは、このことに大成功したようです。

 ジェームズ・グーダルというUFO研究家が、「ジェーンズ・ディフェンス」という非常に有名な出版物で、グレームレイク・エリア51のインサイダーに対してインタビューしました。そして、極秘のプログラムがあることを、そこで開示したわけです。

 そこに含まれるのは、音を立てない空飛ぶ三角形です。

 

・宇宙プログラムに関する映像や、書類、情報を得ることができました。彼は2年間こういった調査をしていましたが、アメリカ軍の情報局に見つかってしまいました。彼らはマッキノンを裁判にかけ、法を曲げて彼を終身刑にしてしまいました。多くのイギリス人が怒って、テレビでも大きく取り上げられました。イギリスの高官も、イギリス国民をちゃんとした裁判もせずにそうやって高飛車に処分したことについて、非常に怒っていました。

 ギャリー・マッキノンは、何か情報をつかんでいたのです。彼はBBCのインタビューに、こう言いました。「地球外の役人」という名前で、いろんな人の名前がリストアップされていると。アメリカ軍の宇宙プログラムは本当に広大なものである。たくさんの宇宙船のリストがある。ギャリー・マッキノンはこれ以上しゃべるなということで、かなり監視されています。英首相が米大統領と話をしようとしたら、「口を出すな。みんなと合わせろ」と言われたのです。

 私が読んだ文献によれば、アメリカは正義の国とか、フレンドリーな国、民主主義だとうたっていますが、扉の向こうでは旧ローマ帝国のように振る舞っています。皇帝の意思が神の言葉であるかのようにやっています。きっとアメリカはほかの分野でもそういうことをしていると思いますが、UFO問題に関しては、アメリカが独占的な権利を得ています。

 

<恐怖するアメリカの軍産複合体>

・(高島)それ以上にパニックしているのは国防総省と米軍、そしてそれにつらなる軍事産業です。自動的に削減される予算の50%は国防費です。50%というと、毎年1050億ドルです。国防総省と米軍の総予算は7260億ドルだから、1050億ドルの削減は14.5%という巨額な削減になります。そしてこれは2013年だけの削減には止まらない。「自動歳出削減措置」が発動した場合、毎年この額が削減されるのです。

 いま国防総省と米軍、そして軍事産業はこれを回避するために必死になっています。今年2012年の4月、共和党が過半数の米下院に強く働きかけ、国防費の削減を中止させる法案をなんとか可決させたが、民主党が優勢の上院では可決されていない。国防費の削減を回避するためには、世界で緊張を作りだし、安全保障上、米軍がどうしても必要な状況を無理にでも作りださなければならなくなっている。必死のはずです。

 

<これから日本は孤立する?>

・(高島)これから日本はアメリカへの依存を強化し、オスプレイの配備受け入れ、普天間の辺野古移転、そしてTPPへの全面参加へと動いて行くことになるはずです。アメリカが漁夫の利を得る流れです。

 

<アメリカへの依存の深化とTPPへの埋め込み>

・(高島)このような状況に陥った日本には、日米同盟への依存をこれまで以上に深化させることしか道は残されていません。アメリカのバックアップを当てにするということです。

 アメリカに依存しなければならない日本は、TPPへの参加は拒否できないに違いありません。これからなし崩し的に、TPPに埋め込まれることでしょう。

 TPPに参加すると、農業やサービス業にとどまらず、医療や福祉などの公共的な領域を市場として外資に開放することになります。

 

 

 

『カルト・陰謀 秘密結社 大事典』

アーサー・ゴールドワグ  河出書房新社  2010/10/9

 

  

 

<エリア21、ステルス飛行物体、マジェスティック12、異星人による誘拐、神の宣託>

 

・エリア51はさまざまな名称で知られている。グルーム湖、ドリームランド、居心地の良い空港、ネリス試験訓練場、パラダイス・ランチ、ザ・ファーム、ウォータータウン・ストリップ、レッド・スクエア、「ザ・ボックス」、そしてもっとも味もそっけもない名称は空軍飛行検査センター第3派遣隊である。エリア51はネヴァダ州ラスヴェガスの北約200キロにある極秘の軍事基地で、ここからもっとも近い街は約40キロ離れたところにあるネヴァダ州レイチェルだ。

 

・エリア51には、宇宙人の死体を解剖した医療施設や、生きている宇宙人を尋問する取調室がある。UFO研究者のなかには、施設を実際に運営しているのは宇宙人だとほのめかしているものさえいる。グレイ、ノルディック、インセクトイドなどと呼ばれている生命体(異星人)が、実質的に支配しているこの地球を搾取し、人間からDNAを採取していたとしても、私たちの政府はなす術なく、見て見ぬ振りをしている、と彼らは主張しているのだ。

 

・『蒼ざめた馬を見よ』(1991)の著書で、超陰謀理論家のミルトン・ウィリアム・クーパー(19432001)は、UFO、外交問題評議会、『シオンの長老の議定書』、エリア51はすべて同じものの一面だと述べている。彼は国防長官ジェームズ・フォレスタル(18921949)はベセスダ海軍病院の16階の窓から突き落とされた死亡した、と語っている。彼は、仲間であるマジェスティック12(宇宙人に関する調査、および接触

 

・交渉を秘密裏に行ってきたアメリカ合衆国政府内の委員会)のメンバーが異星人の侵入者と結んだとんでもない取引に反対した後、「退行期うつ病」で病院に監禁されたのだという(クーパー自身、大勢の人が納得できない理由で、アリゾナ州アパッチ郡の警察に殺されてしまう)。

 

・話をクーパーに戻そう。彼によると、ジョン・F・ケネディを暗殺したのはリー・ハーヴェイ・オズワルドではなく、(なんと)大統領のリムジンの運転手だった――なぜなら、運転手が実はゼータ・レティキュラ星からやって来た宇宙人であることをばらすと脅されたからである。宇宙競争がインチキだというのは、すでに月には基地があったからである(それが1970年代以来月に人間が行かなくなった理由だ――テレビで月面を歩く光景を放映すれば、宇宙人の存在が暴かれてしまうだろう)。また数多くの火星探査機がうまく作動しなかったのは、火星がすでに南フロリダくらい発展していて、そこに住んでいる住民たちが自分たちの存在をずっと隠しておきたいと願っているからだ。三極委員会が設立された目的は、アジア、ヨーロッパ、北アメリカの関係を改善することではなく、宇宙人と交流するためだった。

 

・では、ゼータ・レティキュラ星人に内通した、地球の反逆者とはいったい誰なのか?今までに陰謀理論家について多少読んだことがおありの方なら、答えを聞いても驚きはしないだろう。それはイリュミナティ、フリーメイソン、キリスト教の敵である大富豪(世俗主義者とユダヤ人)などといった、極秘裏にロシアのボルシェヴィキを援助したり、アメリカの憎むべき連邦所得税をごまかしたり、20019月にツインタワーを倒壊させ、ペンタゴンを攻撃してひとつの世界を樹立しようとしたりしてきたグループである。晩年のクーパーは、自らが数多くの書物で取り上げ、暴露してきた宇宙人の侵入は実際には起きておらず、それは故意に流されたニセ情報の格好の見本だ、と考えるようになった。イリュミナティが、まず陰謀理論家を利用して、地球外生命に関する嘘の噂をばらまき、宇宙人よりはるかに恐ろしい自分たちの正体を一般人の関心から逸らしていたというのだ。

 

・実際に、空飛ぶ円盤のファンが、エリア51――具体的にいえば、ハイウェイ375の南西に置かれた距離標識29から30の間にある、伝説の黒い郵便箱に群がり始めた。その場所には、グルーム湖に向かって伸びる舗装されていない道路がある。ボブ・ラザーという名の男性がここで目撃できるかもしれない信じられないものについて人々に語り始めたときから、見物客が現れるようになった。198911月、ラザーはラスヴェガスのテレビのトーク番組に出演し、極秘施設S4で自分が携わっていた仕事について話し始めた。その施設は、干上がったパプース湖の近く、エリア51の南約15キロにあり、彼はそこで山腹にある格納庫に収容された7機の空飛ぶ円盤を目撃したのだ。話はそれで終わりではなかった。彼はその空飛ぶ円盤の1機の推進システムの構造を解析する作業を手伝っていたのだ(彼が「スポーツ・モデル」と呼んでいる宇宙船は、反重力エンジンで動いていて、燃料にはかなり不安定なエレメント115と呼ばれる物質が使われていることがわかった。後に、ラザーはこの宇宙船の模型を売り出した)。

 

・彼はMIT(マサチューセッツ工科大学)やカリフォルニア工科大学で研究していたと話しているが、どちらの大学の記録にも彼の名前は残っていない。ラスヴェガスに来る前、彼はロスアラモスで働いていたが、上級科学者ではなく技術者で、S4格納庫やエリア51で働いていたと確証できる記録は何もない。ラザーは、政府が自分の信用を傷つけるため、在職していた痕跡を消したのだ、と反論した。1990年には、悪事に手を貸した罪を認めた(彼は売春宿の経理を手伝っていて、盗撮するためのカメラをそこに取り付けていたのだ)。1993年には、映画界に自分の伝記――まず映画化される見込みのない話――を売り込もうとしたりしたが、現在は、ニューメキシコで隠居生活に近い暮らしをしているが、会社も経営し、車を水素燃料で動かす装置の開発にもいそしんでいるという噂もある。

 

<フィリップ・コーソー>

・フィリップ・コーソー(1915――1998)は、勲章も幾度か授与されたことのある元陸軍情報将校だったが、晩年には、ロズウェルに関する体験について驚くべき事実を詳しく語り始めた。彼は1947年にカンザス州フォートライリーで勤務していた、という。そのとき、彼はロズウェルからオハイオ州のライト・パターソン空軍基地に運送する積荷を検査する機会があった。そのなかに、ゼラチン状の液体中に防腐処置を施された異星人の死体が入っていたのだ。「異星人は4つ足で、人間のような姿をしていた……奇妙な顔つきをしていて、指は4本……頭は電球のような形をしていた」と彼は述懐している。後に、ペンタゴンの海外先端技術部勤務を任命されたとき、彼はロズウェルで回収された人工物を検査するよう命じられた。その任務の驚くべき意味に気づいた彼は、人工物の構造を分析するために、防衛関連企業の研究開発部門にその物質を「まいた」と書いている。現在、使われている光ファイバー、集積回路、レーザー、暗視ゴーグル、そしてケプラー(芳香族ポリアミド系樹脂)はこの残骸から開発された技術のほんの一部だ—―分子ビーム電送機、(思考を機械に伝える)サイコトロニック装置は相変わらず機密扱いになっている。

 

 

 

『NASAアポロ計画の巨大真相』 月はすでにE..の基地である

コンノケンイチ  徳間書店   2002/12

 

 

 

<アメリカはUFOテクノロジーをすでに手にしている>

・「UFOの推進テクノロジーを、ついに人類―アメリカ合衆国が手に入れることができた」

 

・考えてもみてほしい。この技術こそ世界の歴史のなかで、もっとも懸命に探し求められてきたテクノロジーなのである。こうみれば、この開発のために費やされてきた資金には制限などあろうはずはない。UFO情報が政府によって『超極秘』とされ、固く秘守されてきた最大の理由の一つが、今回の『重力制御テクノロジーの完成』という大成果につながったのである」

 

<ペンタゴン上級将校による暴露本!>

・驚かされたことは、米国防総省の上級将校フィリップ・J・コーソーが、ロズウェル墜落UFOの国家的な研究を暴露した本を1998年に出版したことだった。 

 本書はロズウェル事件の真偽どころではない、コーソーの職務体験を基にした「墜落UFOの収獲」の方法を述べているからである。

 

 アメリカではベストセラーの上位を続け、『サンデータイムズ』も「ロズウェルの墜落がUFOであることを証言した、もっとも位の高い人物の本」と絶賛している(邦訳『ペンタゴンの陰謀』中村三千恵訳 二見書房)。

 

・フィリップ・コーソーは21年間にわたり米陸軍の情報将校を務め、アイゼンハワー政権時代には国家安全保障会議スタッフなどの要職を歴任、常日ごろから国防に関わる機密に接し、そのため極秘のUFO情報も握っていた。

 

・つまり、UFOの極秘情報に関わる者でも「54-12」から命じられた範囲だけしか知らず、全体は分からないようになっている。それにコーソーの本の内容も準じているからである。コーソーの本も、アポロ計画やNASAには何も触れていない。

 

<暴露本に見る恐るべき真実>

・「軍は二つの戦争に巻き込まれることになった。ソ連と異星人との戦いである。異星人の方がソ連よりも、はるかに大きな脅威だった。そこで相手のテクノロジーを逆手に取り、軍需産業に恩恵を与え、宇宙関連の防衛システムを築き上げることだった」

 

・「これには異星人テクノロジーがふんだんに盛り込まれている。レーザー、加速粒子ビーム兵器、『ステルス』技術を搭載した戦闘機など、そのかげで冷戦終結をもたらすことができた」

 

・「二番手に甘んじるのはイヤだとばかりに、どこも密かにロズウェルの兵器開発に明け暮れ、ペンタゴンでは異星人テクノロジーの開発戦争が繰り広げられていた」

 

・「検視報告書に述べられたEBE(墜落UFOから発見された生命体で、通称『グレイ』と呼ばれる)は、生物というよりも、長期の時空飛行専用に設計されたヒューマノイドと考えるべきかもしれない。察するところ、彼らは食料も排泄物処理施設も必要としない。肌を通して科学物質を処理し、排泄物を利用するロボットかアンドロイドにすぎない」(註・1980年代、アメリカで「キャトル・ミューティレーション」といわれる年間2万頭も上る牛の大量虐殺事件が起こった。牛の体内からすべての血が抜き取られ、切り口はレーザーで切り取ったように鮮やかだった。これはグレイの栄養素を得るためだった)

 

・「しかし、宇宙船本体はそのままノートンに残され、ノートン空軍基地はさながら空軍とCIAが管理する異星人テクノロジー博物館のようになった。宇宙船を複製する実験と推進システムの応用実験は今なお続けられている」

 

・コーソーは出版後に心臓麻痺で突然死したが、UFOの真実を暴露することは身の危険さえ生じるのである。

 

<実用化されたUFOテクノロジー>

・コーソーが手掛けたという、UFOテクノロジーは次のようなものである。

 

▼映像倍増管・・・・・後の「暗視装置」になる

 

▼スーパーテナシィ・・・・後の「光ファイバー」

 

▼レーザー切断装置・・異星人たちの2万頭に上る家畜虐殺に使用された

 

▼分子を圧縮した合金

 

▼集積回路および超小型ロジックボード

 

▼移動式原子力発電機・・・・・アポロ宇宙船に使用された

 

▼ガンマ線照射食品・・・・・どんな食品も常温保存できる

 

▼グレイのヘアバンド・・・・第3の脳・誘導システム

 

▼加速粒子ビーム兵器・・・電子を刺激する強力光線「SDI迎撃ミサイル」に応用。

 

▼電磁推進システム・・・・・ステルス機に使用。

 

▼劣化ウラン発射体・・・岩窟深くで爆発する弾頭、湾岸戦争で使用。

 

・アメリカ(ユダヤ勢力)はロズウェルUFOテクノロジーを利用することによって、現在の世界一極支配を作り上げたのである。

 

 

 

『ペンタゴンの陰謀』

(新兵器開発に隠された驚愕の事実)

(フイリップ・J・コーソー著)  (二見書房)  1998/2

 

 

 

<ペンタゴン(米国防総省)とエイリアンとの交渉>

・ロズエル事件のファイルより開発可能なテクノロジーのリスト「暗視装置、光ファイバー、驚異の繊維、スーパーテナシティ・ファイバー、レーザー、分子を圧縮した合金、集積回路および超小型化したロジックボード、イオン小型原子炉、ガンマ線照射食品、第3の脳誘導システム、粒子ビーム兵器、電磁推進システム、ケプラー防弾チョッキとステルス機、劣化ウラン発射体等」である。

 

・ロズウェル事件で回収されたシリコンウェーハーは、回路の小型化を可能にし、15年後には、初のマイクロ・コンピューターを生みパソコン革命をもたらした。パソコンもレーザーもUFOの超テクノロジーから生まれたといえる。

 

・著者は、1960年代の2年間、中佐としてペンタゴンの陸軍研究開発局の海外技術部に籍を置いた。

 

・「私はそこで、二重生活を送っていた。普段は、兵器研究者として、そしてその裏では、私は情報将校として、トルードー中将の相談役を勤めていた。私に託されたファイルには、陸軍の最高機密がぎっしりと詰まっていた。1947年7月、ニューメキシコ州ロズウェル郊外で空飛ぶ円盤が墜落し、ロズウェル陸軍航空基地第509大隊が残骸の回収に当たった。ファイルにはそのときの残骸や情報が収められていた」。

 

・「大きさは子供と変わらない。といっても子供ではない。こんな大きな風船型の頭をした子供がどこにいる?容貌は人間と似ているがとても人間には見えない。両目は黒くて大きかった。鼻と口はことのほか小さく、切れ込みのようだといってよい。耳は顔の両側がへこんでいるにすぎない。皮膚は灰色がかった茶色で、髪は生えていなかった」。

 

・「異星人が食料や排泄施設を必要としなかったのは、ロボットかアンドロイドのような存在だったからだ。つまり、宇宙飛行や目的地での任務遂行のためにわざわざ作られたのだ!?」、「ロズウェル事件から50周年にも米空軍はあらためて事件を否定する発表を行なっている」。

 

 <政府はさらなる隠蔽を行なう>

・「1962年に国防省補佐官は、報道陣を前にしてこう言った。『未確認飛行物体の情報が国家の安全保障にかかわることであれば政府は、国民はおろか、議会にも通告しない』」。

(・そして、大統領にも知らせなくてもよいシステムを作り上げているそうである。)

 

 

 

『世界の軍事情勢と日本の危機』

高坂哲郎  日本経済新聞出版社  2015/10/8

 

 

 

<世界では「領土は実力で奪ったもの勝ち」という露骨な力の論理が復活>

・それに加えて、イスラム過激派などによるテロリズムとの際限のない戦いが続き、その影響は2020年に東京オリンピックを開催する日本にも及ぼうとしている。

 

・総じて「自分の身は自分で守る」という国際社会の基本を再確認することを求められているのが現在の日本なのだが、既に触れたデモに示されるように、安全保障政策をめぐる日本の国論は深く分断されている。筆者の見るところでは、この分断の背景には、厳しさを増す国際情勢などについての「認識格差」が存在する。見たくない現実は見ようとしない空気や、安保環境の悪化を国民に十分説明しない安保当局者の思惑など、認識格差を再生産する仕組みもある。

 

・安全保障というと、防衛や外交、諜報(インテリジェンス)といったことを連想しがちだが、現代においては「国内治安」や「沿岸警備(海上保安)」、バイオ・セキュリティなどの「公衆衛生」、「サイバー・セキュリティ」、機微な技術が問題のある国家の手に渡るのを防ぐ「安全保障貿易管理」など、より多角的になっている。言い換えれば、防衛や外交だけ見ていては、安全保障の全体像をつかむことができない時代になっている。

 

<核兵器――ゲーム・チェンジャー①>

<再び使われる兵器に?>

・ただ、現代史をひもとけば、実際に核兵器が使われそうになった事態は多かった。朝鮮戦争やキューバ危機の事例は有名だが、このほかにもインドシナ戦争で劣勢のフランスが米国の核を借り受けようとしたことがあった。

 第二次中東戦争(スエズ動乱)では米ソが核による威嚇の応酬をし、第四次中東戦争では追い詰められたイスラエルが核の引き金を引こうとしたりした。日本ではあまり深刻に受け止められなかったが、2000年代の初頭、インドとパキスタンの緊張状態が高まった際にも核戦争になるリスクが意識され、避難の動きまで起きていた。核兵器の使用は何度も意識されてきたのである。

 

・プーチン氏は、国際社会の非難の声に耳を貸さず、クリミア半島奪取という「力ずくでの国境線変更」という第2次世界大戦後、世界では「ご法度」となっていたことをやった人物である。彼が戦後70年封印されてきた「核兵器の実戦使用」も解禁してしまえば、「核兵器を使う敷居は一気に下がり、規模の小さい戦術核兵器であればふつうに使われるようになる可能性もある」と悲観する戦略理論の専門家もいる。

 

<米国の「脱・核兵器」の副作用>

・米国は2011年夏、米本土から発射して地球上のどこにでも1時間以内に到達するという超音速の無人高速飛行体「ファルコンHTV」の発射実験を2度にわたり実施した。ミサイル防衛(MD)システムが敵の核ミサイルを撃墜する非核の「盾」だとすれば、ファルコンは非核の「槍」に相当する。

 

<中国の核兵器という暗黒>

・中国は近年、経済力の増大を背景に軍備も増強しており、従来は200400発と見られてきた核の総数は実際にはそれよりも多く、「核兵器用に造られた地下トンネルの長さなどから計算すると3000発以上持っている可能性がある」と見る米国の専門家もいる。

 

・中国は、日本列島を射程に収める核搭載可能な中距離弾道ミサイルなどを大量に保有するが、北朝鮮のミサイル脅威に比べ、なぜか日本ではそれほど問題視されない。

 

<止まらない核拡散>

・このほか、イスラエル、インド、パキスタン、北朝鮮も核兵器保有を続ける構えだ。パキスタンの核をめぐっては、「出資者」であるサウジアラビアに数発の核兵器を既に引き渡したとの観測もある。何かの拍子に中東での「核武装ドミノ」が倒れ始めれば、トルコやエジプトも核保有に関心を示すとも見られている。

 

・核兵器廃絶を願う運動は絶えないが、目下のところ、それが実現する兆しはない。むしろ、核兵器が使われる時代が再び来てもおかしくないような状況がきている。我々の備えが十分なのか、不断の見直しをしなければならない。

 

<生物兵器――ゲーム・チェンジャー②>

<遺伝子改造型生物兵器の脅威拡大>

201112月、米国立衛生研究所(NIH)の「生物安全保障のための科学諮問委員会(NSABB)は、有力科学誌「サイエンス」を発行する米科学振興協会に対し、オランダなど2つの研究グループの論文の掲載延期を求め、論文の公開がいったん延期された。2論文は、強毒性の鳥インフルエンザウィルス「H51」の遺伝子を改造すると人間同士でも感染するようになる仕組みを解明したものだった。

 

・遺伝子を改造して新たなウィルスを生みだす生物工学は、民生利用だけでなく軍事利用もできる「両用技術」(デュアル・ユース・テクノロジー)だ。2つの研究グループは論文の趣旨を新たな強毒性の感染症流行に備えることと説明していた。しかし、論文が公表されれば、致死性が極めて高くワクチンもない新種の生物兵器の開発・使用という「最悪の事態」に利用されるリスクもあるのは事実だった。

 

<核兵器や化学兵器より規制の緩い生物兵器>

 

・明らかに違うのは、軍事利用の拡大を食い止めるための監視機関の有無だ。核の場合、核拡散防止条約(NPT)に基づき国際原子力機関(IAEA)が加盟国の原子力施設を査察。化学では、化学兵器禁止条約(CWC)のもとで化学兵器禁止機関(OPCW)が各国の関係施設に立ち入って軍事転用されていないか目を光らせている。

 

・これに対し「生物兵器禁止条約(BWC)にはそもそも査察制度がないため、外部からの刺激を受けない生物学者の間で軍事転用への警戒が希薄になっている」(大量破壊兵器問題の専門家)。

 

<研究と規制の両立の道>

・当面の焦点は、ワクチンの研究開発を進めながら、しかもテロなどに悪用される事態を防げる体制の構築が可能かどうかだ。

 

<日本も参考にしたい米軍のエボラ対策>

2014年、西アフリカ諸国を中心に続くエボラ・ウィルス病の被害を食い止めるため、米軍が大規模な救援活動に動いた。中東では過激派「イスラム国」に苦戦し、ウクライナ情勢ではロシアに押されっぱなしの米軍だったが、今回の未曾有の感染症危機に際しては「仕事師」ぶりを発揮した。

「エボラ危機」に対し米軍は、149月、機動力の高い海兵隊や陸軍空挺部隊を相次いでリベリアとセネガルに投入、当初は4000人を予定していた派遣規模は、その後感染拡大のペースが緩んだこともあって3000人減らしたが、それでもシエラレオネなどに数百人の部隊を送った英軍やフランス軍に比べると群を抜く規模だった。

 

<サイバー戦争――ゲーム・チェンジャー④>

<「サイバー抑止」の模索>

・「2012年、米国を含む各国のコンピュータ・システムは、中国からのものとみられる侵入を受け続けた」――。20135月に公表された米国国防総省による軍事力に関する報告書は、一部のサイバー攻撃は中国が発信元であることを明記した。通常、攻撃の発信元を具体的に名ざしすることは、自らの探知能力を暴露することになるため、各国ともしたがらなかったが、最近米政府や一部企業はこうしたタブーを破って攻撃元を名ざしするケースがでてきた。こうした動きにも、中国発のサイバー攻撃を抑止したいとの意図がにじんでいた。

 

<気候変動――ゲーム・チェンジャー⑤>

<気候変動が地域紛争を増やす?>

・近年、気候変動の影響と見られる大型台風や竜巻、大規模な干ばつ、海面上昇などが報告されている。人類の活動が地球の気温を上昇させているかどうかをめぐっては、専門家の見解は分れたままだが、米軍など一部の国の軍隊は、気候変動をもはや無視できない安全保障上の脅威だと認識し始めている。

 気候変動が軍隊に及ぼす影響の第1は、「出動の増加」だ。2005年にハリケーン「カトリーナ」が米国を襲った際には、大量の州兵が動員された。東南アジアを襲う大規模台風による被害に、米軍や自衛隊などが派遣されたこともある。今後は、水不足の深刻化でアフリカや東南アジアで地域紛争が起きることも予想されている。

 

<「情報戦途上国」という決定的弱点――死角⑦>

<情報交換で「ギブ・アンド・テイク」できない日本>

・その「裏のルート」で、世界最大の国防・テロ対策費を投じて世界中に情報網を張るのが米国だ。そして英国は、自国の秘密情報部(SIS、通称MI6)の要員を米情報機関に常駐させるほど、米国と太いパイプを持っているとされる。

 

・米国の情報機関が英国のSISの要員の常駐を受け入れているのは、SISが情報機関としては「老舗中の老舗」であり、世界中に人的情報(ヒューマン・インテリジェンス=ヒューミント)網を張り巡らせ、米国の情報機関ではとれないような情報をとってこられるためだろう。

 

<主要先進国では日本だけがない対外情報機関>

・主要な先進国および中露両国の中で、国外のインテリジェンスを収集する専門機関がないのは日本だけである。このため日本は、各国の対外情報機関のコミュニティには入りにくい。わが国がそうしたハンディを抱えている状況さえ、日本国内ではあまり認識されていない。 

 日本では戦前、外務省や軍がそれぞれ「裏のルート」の対外情報も集め、外交官の杉原千畝や陸軍少将の小野寺信といった優れたインテリジェンス・オフィサーが活躍した。軍は陸軍中野学校のようにスパイ養成機関も持っていた。

 

<国民防護へ本当に必要な投資を――対策⑤>

<多目的シェルターの整備>

・中国が日本をミサイルで攻撃する場合、米軍基地や自衛隊施設といった軍事目標を狙う「カウンター・フォース(対軍隊)」型と、人口の密集した都市部を狙う「カウンター・ヴァリュー(対価値)」型の2種類が考えられる。

 前者に備えて、米軍や自衛隊は地下深くに設けた指揮所などをもっている。これに対し、本書で繰り返し述べてきたように、国民を防護するシェルターは今の日本には存在しない(既存の地下施設や、個人が所有する小型シェルターは含めない)。この状態は見ようによっては一種の「官民格差」と言えなくもない。

 

・日本がこの現状を打開するには、時間がかかっても、経費がどんなに巨額になっても、標的にされる恐れの大きい地域にシェルターを設けることが必要になる。短期間に必要数を設置することは難しいので、まずは手始めに、首都中枢や自衛隊・在日米軍基地のある地域の幼稚園・保育園、小中学校、高等学校などにシェルターを設け、最悪でも次世代を担う人材を守り抜ける体制を築きたいところだ。

 

<シェルター不在の責任を問われるべきは………>

・国民の生命をより確実に守るシェルターがフィンランドのように整備されていないことの責任は、実は、防衛省・自衛隊というより、首相官邸やその他の官庁に問うたほうがいいという事情もある。

 有事において自衛隊の最も重要な任務は、侵略してくる敵の排除であり、国民保護という仕事は、内閣官房や総務省消防庁が主管しているからだ。

 

・西ドイツはシェルターを普及させるための優遇税制を設けていた。そのことを考えると、財務省や国土交通省にも問題意識を持ってもらいたいところだ。

 

・必要なのは、現実に即した具体的な方法論と、そのための法的基盤の整備だ。今動き出せば、数十年後には今よりも安全な日本を次世代に残せる。心ある当事者は問題の所存を承知していると信じたい。

 

<「日本流の非対称戦」で防御する>

・巡航ミサイルも無人機と言えば広義の無人機であり、重点配備すべきだとの論もあるが、筆者もこれに強く賛同する。

 

<対外情報機関を早く立ち上げる――対策⑦>

<まずは「器」をつくる>

・外務省は「表のルート」の外交という本業にあたり(その中で当然、情報部局は引き続き必要になろう)、防衛省の情報本部(DIH)も国防情報機関として存続させる。日本版対外情報機関は、インテリジェンスの「裏のルート」「けもの道」を歩くプロの機関として位置づけ、首相官邸に直属させるのがいいだろう。

 

 

 

<警察公安部と公安調査庁の統合>

 

・対外情報機関とセットで、日本国内でスパイ活動をする外国人やその配下の日本人、あるいはテロリストを取り締まる防諜専門機関も創設すべきだろう。

 

・現在、日本でこの活動を担当しているのは、警察庁と都道府県警察にネットワークを張る警察の公安部局と、法務省傘下の公安調査庁である。ただ、スパイを取り締まる根拠法の部分で弱いため、スパイを探知しても微罪でしか取り締まれないような状態が続いている。

 

<守りやすい日本への100年計画>

<自分の頭で考え、生き残る、人命を守り抜くことを教える教育>

・テロや奇襲的な武力攻撃が起こる現代においては、国民はただ自衛隊や警察、消防に守ってもらう存在であってはならない。不幸にしてテロなどに巻き込まれた国民は、まず起きた事態から自らの命を守り、警察、消防などが到着するまでの間、近くの負傷者を助けるという意思と技術を持ち合わせておくことが望ましい。

 

・どうも日本人は、危機発生時にとっさに命を守る行動をとる習性が、他の国々の人々に比べると弱いのかもしれない。

 

 そこで求められるのが、「自分の頭で考え、生き残る教育」「人命を守り抜く教育」の実現だ。これには、文部科学省や全国の学校と、警察官や消防関係者、自衛官らとの人事交流という方法が考えられる。

 

<思考のタイムスパンを長くし、100年先を意識する>

・武装工作員に標的にされる恐れのある原子力発電所は、代替エネルギーの確保を進めつつ、可能な限り少なくしていくべきだろう。あまり注目されていないが、現状では、原発は外国軍が自衛隊や警察を引き付ける「陽動作戦」に使われてしまう恐れがある。

 いずれも、実現には数十年もの期間を要するかもしれないが、それでもそうしたアイデアをタブー視せずに検討し、一度着手したらやりとおす「超長期的な視点で推進する安全保障政策」という考え方があってもいいと思う。

 

・安全保障の世界でも、着手してすぐには成果が出ないことがあっても、次世代のために今着手したほうがいいと思われることはたくさんあると思われる。

 

<祈るだけでは平和は守れない>

・先の敗戦から70年となった2015年夏、「戦争は二度としてはならない」との声が何度も聞かれた。本当にそうだと思う。一方で、こちらに戦う意思はないのに手を伸ばしてくる国があったり、何の罪もない人が理不尽な形で突然命を奪われるテロが起きたりしている。祈るだけでは平和は守れない。我々は「具体論」をこそ語らなければならない。

 本書は、「日本の守りを固めたい」という思いと、「結局のところ日本は変われないのかな」というかすかな絶望感のようなものの間で揺れながら、それでもなお、新聞記者として書き遺しておかなければならないと感じられたことをまとめたものである。

 

 

 

『巡航ミサイル1000億円で中国も北朝鮮も怖くない』

北村淳   講談社    2015/3/23

 

 

 

<中国軍の対日戦略が瓦解した日>

・現実には(20153月現在)日本には中華人民共和国に対してだけでなく、いかなる国に対しても海を越えて報復攻撃を実施する軍事力は存在しない(ゼロとはいえないものの、ほぼゼロに近い)。

 

・ただし、「日本には日米安全保障条約があるではないか」という人々が少なくない。これらの人々は、「たとえ日本自身が報復攻撃力を保持していなくとも、日本の防御力で敵の攻撃を防いでさえいれば、アメリカ軍が助けに来てくれて、彼らがやり返すことになっている」というふうに信じ込んでいるようである。

 その結果、日本は防衛のために必要な軍事力の片面にしか過ぎない「防御力」しか保持せず、「報復攻撃力」がゼロに近い状態でも、平然として国家をやっていられる、というのである。まさに「アメリカは矛、日本は盾」というレトリックに頼りきっている点、これこそが、日本社会が「平和ボケ」といわれている最大の理由ということができる。

 

・そもそも「防衛」のために莫大な税金を投入して軍事力を保持しなければならない究極の目的は、日本が外敵から軍事攻撃を仕掛けられたら「防御」するためではなく、「外敵が日本に対して軍事攻撃を実施するのを事前に思いとどろまらせる」こと、すなわち「抑止」にある。

 自衛隊が「防御」する段階に立ち至った場合には、いくら自衛隊が頑強に「防御」したとしても、日本国民の生命財産が何らかの損害を被ることは避けられない。したがって「防衛」の理想は「防御」ではなく「抑止」なのである。

 

・そして、日米同盟のレトリックに頼りきった日本が「防御」のための軍事力しか持たないならば、いくら世界最強の防御力を持っていても、アメリカが助けに来てくれるまでは「やられっぱなし」の状態が続くことになってしまう。

 日本を軍事攻撃しようと考える外敵にとっては、「やられたらやり返す」という軍事能力を持たない日本を攻撃する場合、アメリカが登場するまでのあいだは「やり返される」ことを考えに入れる必要はないため、軍事的には日本攻撃にさしたる躊躇はいらないことになる。

 

・日本が「防御力」しか持っていない状態と、日本が「防御力」に加えて最小限度の「報復攻撃力」を保持している状況とでは、外敵に対する抑止効果という点では、雲泥の差が生ずることになる。

 極言してしまえば、暴力によって勝敗を決してしまう軍事の根底に流れるメカニズムは、実はこのように単純なのだ。そして、「外敵からの武力攻撃を受けないためには、適正な報復攻撃力を持たなければならない」ということは、国防の鉄則なのである。

 

・本書では、現在日本が直面している最大の軍事的脅威は何か、それを明らかにするとともに、その軍事的脅威が実際に発動されないように抑止するために、日本自身が可及的速やかに手にしなければならない「とりあえずの抑止力」を明確に提示したい。

 

<「とりあえずの抑止力」の脆弱性>

・憲法第9条や「専守防衛」という奇妙な原則に拘泥してきた日本は、自衛隊という大規模な軍事組織を構築してきたにもかかわらず、中国や北朝鮮に限らずいかなる外敵に対しても、報復攻撃を実施するための軍事力を保有しないように努めてきた。その結果、現在の自衛隊は、様々な優秀かつ高価な兵器を手にしてはいるものの、中国に対しても北朝鮮に対しても、海を渡って攻撃する能力はほとんど保有していない。

 

<中朝への報復攻撃力を持つと>

・逆説的にいうと、「日本から攻撃される」という変数が存在するだけで、対日攻撃計画は複雑になってしまうわけだから、そのような変数を初めから捨ててかかっている日本は、お人好しを通り越した存在ということになる。

 

・このように、これまで通りの自由に攻撃作戦を立案させないようにするという効果があるだけでも、日本が「とりあえずの抑止力」を可及的速やかに手にする意義は大きいし、絶対に必要となる。

 

<トマホークのピンポイント攻撃で>

・そのようなピンポイント攻撃を敢行できる方法としては、現在のところ、長射程ミサイル(弾道ミサイル・長距離巡航ミサイル)による攻撃が唯一の選択肢である。

 日本は弾道ミサイルを製造する技術力は保有しているが、実際に中国や北朝鮮を報復攻撃する兵器としての弾道ミサイルを開発するには、ある程度の年月が必要である。しかし、「とりあえずの抑止力」を手にするためには、日本自身による弾道ミサイルの開発を気長に待っているわけにはいかない。かといって、弾道ミサイルを輸入することはまったく不可能である。

 一方、長距離巡航ミサイルは、弾道ミサイル同様に独自開発には時間がかかり過ぎるものの、アメリカからトマホーク長距離巡航ミサイル(トマホーク)を購入するというオプションが存在する。

 

<中国が恐れるトマホークの配備>

・逆に考えると、約9600億円では、トマホークが9600基も手に入ることになる(それほど多数のトマホークは存在しないが)。このように、破壊力と装備費だけを比較すると、いかにトマホークがコストパフォーマンスに優れているかが理解できる。

 

<発射可能なトマホークの数は>

・このように現在、海上自衛隊には、最大1024基の水上戦闘艦発射型トマホークと、最大108基の潜水艦発射型トマホーク、合わせて1132基を一度に装填する能力が備わっている。

 

・以上のように考えると、海上自衛隊の現有艦艇によって、約800基のトマホークを発射することが可能である。そして、水上戦闘艦発射型トマホークは1基およそ1億円であり、潜水艦発射型トマホークは1基およそ15000万円である。すると、海上自衛隊は、約900億円で上記のような駆逐艦と潜水艦から発射されるトマホーク約800基を手にすることができる計算になる(実際にはテスト用数十基を含めて約1000億円)。

この場合、自衛隊艦艇の稼働状況や展開状況を考えると、現実的には保有する800基全弾を一度に発射するのは困難であり、400500基が報復攻撃として連射されることになる。

 

<北朝鮮への「4倍返し」の値段>

・このように、年間の防衛費の約2%、1000億円を投入してトマホークを海上自衛隊艦艇に配備するだけで、日本は北朝鮮に対し最大で「4倍返し」の報復攻撃力を手にすることになる。

 

<対中報復攻撃は日本海から>

・国際軍事常識をはるかに凌駕したスピ―ドで長射程ミサイル戦力の充実に邁進し、短期激烈戦争を周辺国に対する侵攻(可能性による脅迫)のドクトリンとしている中国に対しては、トマホーク400500基による報復攻撃だけでは「とりあえずの抑止力」を超えた抑止効果は期待できそうにない。

 

<中国でより深刻なトマホーク被害>

・したがって、日本が1000億円で手にできるトマホーク戦力は、少なくとも「とりあえずの抑止力」であると、中国共産党指導部は考えるはずだ。

 

<さらに強力な抑止力の構築には>

1000億円を投入して、自衛隊が800基のトマホークを装備することによって、本書での目的である「とりあえずの抑止力」は手に入れることができる。本書の目的はここにおいて達成されるが、日本の防衛は「とりあえずの抑止力」を手にすることによって、真の防衛のスタートラインに立ったことになる。

 

・いうまでもなく、抑止力を強化するためには、報復攻撃力だけを強力にしていくのは得策ではない。できるかぎり受動的抑止力と報復的抑止力をバランスよく増強していくとともに、場合によっては報復攻撃力を予防的抑止力に転用する途も工夫して、すべての形態の抑止戦力を手にしていかねばならない。

 

・そして、日本の技術力のすべてを投入すれば、最大射程距離2500キロで最高巡航速度マッハ2を超える巡航ミサイルの開発に成功する可能性は十分にある。

 

・何をおいても1000億円で「とりあえずの抑止力」を手に入れよ――。

 

「封じ込めうる抑止力」に近づけるための各種抑止力の増強策、そして国防戦略そのものの大修正を行うための大前提は、1000億円を投入して「とりあえずの抑止力」を手に入れることである。これなくしては強力な抑止力はいつまでたっても手に入らず、それほど遠くない将来に短期激烈戦争を突きつけられ、実際に戦闘を開始する前に中国の軍門に降らなければならなくなる。または、北朝鮮から大量の弾道ミサイルが原発に降り注ぎ、福島第一原発事故の数十倍の放射能被害を受けるかもしれない。

 

<●●インターネット情報から●●>

 

「三峡ダム」の恐怖! 攻撃されたら万事休す・・・軍壊滅、民は「億単位で飲み込まれる」=中国メディア         (サーチナ)

 

 中国の軍事情報サイト「捷訊網」は21日、米国や台湾と戦争の事態になった場合、三峡ダムがミサイル攻撃を受け破壊された場合には、戦争に必要な軍部隊も水に飲まれ、民間人の被害は数億人にのぼると紹介した。

 

 三峡ダムの危険性については早い時期から指摘があり、応用数学などを研究した著名学者の銭偉長氏(1912-2010年)は、三峡ダムが通常弾頭付き巡航ミサイルで攻撃されて崩壊すれば、上海市を含む下流の6省市が「泥沼」となり、数億人が被害を受けると試算した。

 

 記事によると、三峡ダム下流の長江沿岸には軍の駐屯地が多く、軍も戦争遂行が不能になるという。

 

 記事は、三峡ダム攻撃をまず研究したのは台湾と指摘。中国軍が台湾侵攻を試みた場合、台湾は同ダムを含む大陸部のインフラ施設攻撃を念頭に置いたという。

 

 記事は次に、尖閣諸島で対立する日本による攻撃も取り上げた。奇襲すれば「釣魚島(尖閣諸島の中国側通称)はポケットの中の物を取り出すのと同様に簡単に手に入る」と豪語するタカ派軍人もいると紹介する一方で、三峡ダムへの攻撃リスクを考えれば、「釣魚島奇襲は不可能」と指摘。それまでに、時間をかけて三峡ダムの水を抜いておかねばならないと主張した。

 

 記事はさらに「釣魚島を奪取しても利は小さい。三峡ダムの被害は甚大だ。しかも、(尖閣奇襲で)先に手を出した方(中国)が国際世論の非難を浴びる」と論じた。

 

 記事は、尖閣諸島が原因で戦争になった場合、米国による三峡ダム攻撃もありうると指摘。さらに、国境問題で対立するインドが攻撃する可能性にも触れた。(編集担当:如月隼人)

 

 

 

『面白いほどよくわかる自衛隊』

志方俊之  日本文芸社   平成19630

 

 

 

<もっとも身近で危険な国、北朝鮮>

<弾道ミサイルで日本は壊滅するか?>

・しかし、すべてを撃ち落とすことは難しく、着弾地点にいる人々は避難する暇もなく被害を受けることだろう。これが核ミサイルであれば想像を絶する被害となる。

 

<北朝鮮は核兵器を保有しているか?>

 

・現在の北朝鮮は限りなく保有に近いが、実際には使用可能な核兵器はまだ持っていないと思われる。しかし、それでも弾道ミサイル保有とセットにすれば恫喝外交を続けることができる。

 

<日本にとってもう一つの脅威、中国>

・政治的分裂や内乱が起きれば、日本にも影響を及ぼす可能性も大きい。

 

<核兵器を報復手段と位置づける中国>

・国別の核弾頭保有数。

 

米国(4896)、ロシア(7360)、フランス(348)、中国(402)、英国(185)、イスラエル(200)、インド(40強)、パキスタン(40強)、北朝鮮(8強)

 

<中国と台湾、全面戦争の危険性>

・中国と台湾の衝突は、わが国の生命線であるシーレーンの安全を脅かす。

 

・台湾が独立宣言をすれば、中国はためらうことなく何らかの形で台湾を攻撃するだろう。

 

<今、一番恐れられている生物兵器テロ>

<もっとも恐ろしい生物テロ>

可能性の高さから考えれば、最も危険なのが生物・化学テロだ。特に生物テロの恐怖は群を抜いている。

 

<ネズミ算式に被害拡大>

・テロに使われる可能性の高い生物剤。肺炭疽、天然痘、肺ペスト、エボラ出血熱、ブルセラ症、ボツリヌス症、Q熱。

 

テロに使われる可能性の高い化学剤。サリン、ソマン、タブン、VX、マスタード、ホスゲン、塩素、青酸。

 

 

 

『兵頭二十八の防衛白書』

兵頭二十八    草思社   2014/7/19

 

 

 

<F-22が4機あればシナ軍機200機を始末可能だという現実>

2014年2月に、太平洋コマンドの米空軍は、F-22戦闘機を4機ひとくみとして、千歳基地や嘉手納基地にローテーション派遣するだけで、中共軍が日本列島や台湾へ飛ばしてくる200機前後の戦闘攻撃機をぜんぶ撃退できるという自信のほどを示した。

 

<敵がいなくて困っている米空軍>

・空中では「数は力」ではない。いま、世界には。15000機もの軍用機が存在する。そのうち米軍機が占める割合は、数量の上では、19%に過ぎない。にもかかわらず、地球の空を支配しているのは米軍機である。たとえば、北朝鮮空軍は、カタログの上では世界の5番目の規模なのだが、誰も相手にはしていない。

 

<第2次大戦前の兵数に縮小する米陸軍>

・米陸軍は、52万人の現役兵を、2017年までに44万人にまで削減する。陸軍の州兵は335000人に減らし、陸軍の予備役登録者も195000人に減らす。すべてが完了すると、米陸軍の有事最大動員可能人数は97万人になる。概ね、本格規模の戦争を2方面で実行できる数だと言えるであろう。

朝鮮半島については、655000人の韓国陸軍と、450万人もの韓国人予備兵役がいるのだから、米軍は、海からの巡航ミサイルや、空からの爆撃で韓国軍の支援をしてやるだけでも、北朝鮮軍の南侵を撃退できるはずだと見積もっている。

 

〈兵站革命に直結する命中精度革命が進行中〉

・軍用GPSが実用化された1991年、軍事における新たな「命中精度革命」が始まった。

 

この最新の「命中精度革命」が、弾薬の消費量(したがって補給量)を長い間の標準量よりも劇的に節約してしまうという趨勢は、歩兵の擲弾発射器の世界にまで及んでいる。

 

・「命中精度革命」は、狙撃銃の世界でも、まだまだ進行中だ。20141月時点で、どんな初心者でも、初弾からいきなり7割の確率で、距離900m先の敵兵に命中させられるという狙撃銃システムが市販されていて、米陸軍がそれを6セット購入したという。

 

<歩兵の射撃戦闘はあと3年で革命的に変貌する>

<中国「軍による国の支配」と「間接侵略」>

<デタラメ公表軍事支出額についてどう考えるべきか>

 

・2014年の中共の軍事予算は、イギリス、フランス、ドイツの3ヵ国の軍事予算をあわせたよりも巨額である。もちろん、日本やロシアの軍事予算は、とうに凌いだ。

 GDPにしろ軍事支出にしろ、およそ北京政府の発表数値はすべて「化粧」されたものだ。いやしくも専門家、分析者ならば、その「化粧」の解説をしてくれなくては、存在する甲斐はないだろう。

 

<軍の腐敗>

・シナ軍は、所帯が大きいうえに古い兵器がやたらに多いので、それを更新するだけでも、精一杯なところがある。最新式の兵器のカタログだけは公表されても、それを支給されているのは、何年経っても、ひとにぎりの看板部隊でしかなかったりする。背景には、兵器刷新や訓練強化のために使われるべき予算が、軍幹部に途中で抜き取られ、将軍たちの私的なビジネスの運転資金に化けている問題もある。中共中央の文官たちは、これを知っていても、どうすることもできない。なぜならそれは最高指導層の文官たちならばみんなやっていることだからだ。

 

<「老人」という打倒できない敵>

・シナ社会は、1人の退職者を、11人の労働者が養っている。これが2050年までには、1人の高齢者を2人の労働者で支えなければならなくなる。シナの全人口に占める退職者の割合は、いまは13%だが、2050年には30%になる。彼らがひたすら貯金に励み、消費を避けるのは、当然だろう。

 中共指導層が怖れる事態は、やがて老人と若者が、互いに「階級の敵」というレッテルを貼って、マルクス主義的に敵対する未来社会の到来である。

 

<F-22への対抗は絶望的なロシア空軍>

・米空軍が何か新戦闘機や新爆撃機を採用すると、旧ソ連は必ず、その対抗品を開発して、少し遅れで装備化を果たしてきた。が、冷戦後は、その「鏡像的対抗」政策が、うまくいっていない。F-22ステルス戦闘機に対抗するはずの「T-50」ステルス戦闘機は、いつまでも仕上がらないであろう。

 

<概括>

2011年の東日本大震災で痛感されたことも、2014年のクリミア事変で確認されたことも、「いざというとき、ものすごく頼りになるのは、精強でしかも数が多い歩兵だ」との赤裸々の真実であった。一国の非常事態がやってくれば、歩兵は、仮に30万人とか50万人いたとしても、誰も「多すぎる」とは感じないものだ。むしろ「歩兵が足りぬ。困った」と思う人が多いであろう。歩兵ならば、間接侵略も粉砕できる。戦闘機やミサイルやロボットには、そんな仕事はできない。

 

<核武装でもなくMD(ミサイル防衛)でもなく>

<核武装は自粛するのが「吉」>

・岡目八目と言われるが、東アジアの外側から眺めたら、日本政府がいままで核武装しないでいるのが合理的な政策だと誰も考えない。なにしろレッキとした核武装国で、ならず者国家でもある中共が、中距離核ミサイルで東京に照準をつけている。そしてまた北朝鮮は、その熱望に反して核武装をまだなしとげてはいないものの、もしいつかその核資源を韓国が接収することがあれば、すぐにでもダーティボムぐらいは造って、東京に投射する手段を考え始めるであろう。

 

・核抑止は近代言語理性に基づく真剣勝負であるが、いまの日本人はその言語理性があるという芝居すらも不可能なレベルなので、自粛するのが「吉」だろう。平たく言うと、とうてい、その資格がない。


■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■

 

・キム・ジョンナム(金正男)氏の暗殺のニュースが流れています。インターネット情報(NHK)によると「北朝鮮のキム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党委員長の兄、キム・ジョンナム(金正男)氏が、マレーシアで殺害されたと見られることについて、遺体の状況などから、殺害に使われたのは神経性の毒ガスとみられ、猛毒のVXの可能性もあることが、複数の韓国政府関係者への取材でわかりました」とのこと。旧共産圏のスパイの暗殺方法は、毒針を使ったり、特殊な武器を使ったり陰険なようです。イギリスにおけるロシア・スパイの毒針の犯行が知られています。旧ソ連製の「自殺企画の発狂薬」もあるといわれ、西側で使用されたともいわれます。「大衆をパニックにするな」ということで、大衆に何も知らせない手法もあるといわれます。そのような場合は弊害のほうが大きいのかもしれません。スパイのテロにも備える必要があると語られています。

 

公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的に珍しい国だ」そうです。「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」ともいわれます。「諜報機関は国家にとって最も重要な死活の国家組織だ」と指摘されています。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件はどうなるのでしょうか。この程度の問題に数十年もかかっているようでは政治家の非力が窺われます。真面目な官僚や政治家が諜報機関の設立におとなしいのは私たち一般人には、不思議です。

 

・「2020年が混乱期の一番底になるでしょう」といわれます。世界的に戦乱や内乱、飢饉や気象異変による干ばつ等、人類にとり災難が増えていくようです。アメリカがUFO情報を独占していると指摘されています。

「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング(宇宙人科学技術工学)」は米国の一人勝ちでしょうか。また「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング(宇宙人科学技術工学)」は、ロシアも研究しているのでしょうか。「米国政府がリゲル人に騙されたことに気付いた後、プレアデス人が招聘されたが、過去ヒトラーの人類浄化政策を画策し仏教を堕落させた」と指摘されています。米国政府を騙すぐらいですから実に宇宙人は恐ろしいといえるでしょうか。また人類に友好的であると言われたプレアデス人にもネガティブ・グループがいるようで驚きます。アバブ・トップシークレットも宇宙人側からの要請であると語られています。政府の中に政府があってアメリカ大統領といえどもコントロールできないといわれます。

 

『ペンタゴンの陰謀』によるとエイリアンとの交渉により、ハイテクノロジーが、異星人から米国に渡ったといわれています。著者(フィリップ・コーソー)は、アイゼンハワー政権下の陸軍中佐として国家安全保障会議のスタッフを務め、退役後、ジョエームズ・イーストランド並びにストラム・サーモンド上院議員の攻防スタッフを勤めました。内部関係者の暴露本というよりも一種のリークかもしれません。この本は、研究開発に当たった軍当事者が解説した本で、ベストセラーになったそうです。また「ペンタゴンに人間タイプの異星人が住んでいた」という話もあるようです。

 

・テレビ映画の「Xファイル」の中で、すでに地球人が異星に行っている様に思わせる場面があったそうです。が、米軍関係者は、当然ながら、グレイの故郷の星に行っているだろうと思われますし、そのような雑誌の記事も日本で報道されました。20068月号の月刊誌「ムー」の記事「UFO極秘プロジェクト“セルポ”の謎」 イーブ人の故郷星レティクル座の蓮星系を巡る惑星)

 

・フィリップ・コーソーの本によって、米国の「エイリアン・テクノロジー・リバース・エンジニアリング(宇宙人科学技術工学)」の実態が米国民に広く知られたようです。この種の本には真偽のほどは分かりませんが、荒唐無稽な話も多いようです。宇宙人の進化のスピードは、人類のそれよりもはるかに速いそうですので、宇宙人のテクノロジーは、格段と進化していることでしょうか。竜座人(ドラコ)が遥かに進化しており、このレプティリアン型生物の交雑種がイルミナティである。交配人種であるイルミナティが地球を支配しているといわれます。

 

・地球製のUFOが完成されているという話もあるそうです。エリア51などの情報は、ハリウッド映画などでリークされた形で全世界の人々の潜在意識に刻み込まれました。CIAの広報戦略でハリウッド映画に刷り込ませて、大衆に別の重要な情報を隠す手法のようです。金髪碧眼のノルディックのような人間タイプについては、リークした海軍の元情報部員は税金問題で警官隊と撃ちあいをして射殺されたともいわれています。メディアも何らかの理由で異星人情報には消極的だそうです。そこが国家安全保障上の最高機密(トップ・シークレット)の数段階上の厳秘(アバブ・トップシークレット)扱いの恐ろしさでしょうか。メディアもアバブ・トップシークレットに協力しているようです。

 

・米軍は宇宙連合とコンタクトしてから60年以上が経っており、異星にも大挙して向かっているものと思われます。またロシアも異星人とコンタクトがあるようです。ロシアはタウ星人と当初コンタクトがあったそうです。米国やイスラエルがシリウス星人と通商協定を結んだとかの情報もあるようです。日本では翻訳出版されていない貴重な情報の洋書も多いそうです。エイリアンの超科学や超テクノロジーは米国の1人勝ちのようです。日本にも昔は宇宙連合の先遣隊のようなものが来ていたそうですが、どうなのでしょうか。

 

・異次元世界からの高等知性体の影響力を認識する人々も増えてきているようです。アセンションの時代ですから世界的に沈黙のコンタクティが増えているのかもしれません。「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の植民星が地球だ」そうです。が、「シリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こる」ともいわれているそうです。

 

・リラ星人のコンタクティ、フランスのクロード・ボリロン・ラエルによると「リラ星人のエロヒムが、人間を実験室で創った」と報告しています。リラ星人は人類に3万年進化しているそうです。が、どのようにして人間の精神を創るのか私たち一般人は、想像できません。グレイもバイオ・ロボットとかゼータ・レチクル星人だとかいろいろな説があるそうです。リラ星人のサタン(悪魔)や堕天使ルシファーは、遺伝子科学者の集団の名前だそうです。彼らも秘密裏に地球に来ているのかしれません。堕天使ルシファーもオリオンからやって来たそうです。グレイには、「ビーガン。シリウスA人の遺伝子から作られたグレイ」、「ゼータ・レティクリ1。地球人監視のためリゲル人が作ったグレイ」、「ゼータ・レティクリ2。遺伝子操作で作られたグレイ。爬虫類人に奉仕」等がいるそうです。

 

・日本を「普通の国」にしようとする勢力があるそうです。憲法の改正の議論も日本を「普通の国」にしようとする背景があるようです。「普通の国」になりますと、米国との同盟による動員や「国連軍」などに参加して世界の平和に大いに貢献できるということになるようです。その結果「歩兵の出血が強要される」ということになるそうです。米国も「世界の警察官」を止めるような動きがあるそうです。米国も「世界の警察官」として膨大な歩兵の死傷者数と莫大な戦費がかかりました。しかし米国が世界の紛争や戦争に介入しますと、反米勢力が増大しました。とにかく「“普通の国”になると多数の歩兵の出血が強要される」事態となるといわれます。「5兆円という限られた防衛予算では国連軍の海外派兵よりも原潜部隊の装備が先だ」ともいわれます。「莫大な歩兵の死傷者と戦費では、国民は耐えられなくなる」そうですが。「歩兵の出血を強要される方向に向かう」のでしょうか。

 

amazonに「防衛」といれますと4672件の書籍が分かります。また「軍事」という言葉を入れますと28414件の本があります。近年の戦争は、兵器の衝突ばかりではなく、サイバー攻撃とか生物化学兵器の問題も含み、都市全体が攻撃対象になりますので、従来の「戦争理論」ではカバーできないほど複雑になってきています。日本の防衛論議では、核兵器の問題とか、核シェルターの問題がタブー化されているのか、あまり表だって議論されていないようです。人民解放軍も核戦力や生物化学兵器の開発に相当力を入れているといわれます。核弾頭の数も予想以上に多いそうです。また「貧者の核兵器」といわれる生物化学兵器の生産に熱心な近隣諸国もあるようです。私たち一般人は、軍事の専門知識はありませんので、複雑化する核戦力や「情報戦」についても、把握できないようです。「スパイ天国」と言われて数十年も経ちます。「諜報機関のない国は既に国益を大きく損ねている」といわれます。

 

amazonに「日中戦争」といれますと8025件、「米中戦争」といれますと139件の書籍が分かります。「日中戦争」の本が多いのは、第2次世界大戦のものが多いからでしょう。自衛隊と人民解放軍の兵器を比較したカラー写真の雑誌も多く出版されたりしましたが、売れたのでしょうか。出版界は、売れるものに飛びつくといわれています。特に尖閣諸島の問題が起こってから、「日中戦争」ものの本が急増したそうです。マクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。その頃までには、スイスのように核シェルターの配備や小銃の備蓄も十分におこなわれていることでしょうか?「昔から政治が一番遅れている。票の請負業のようなもの」といわれます。「失政」が増えている時代に、私たち一般人は、政治意識を高めていく必要があるそうです。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。

 

・私たち一般人には、軍事専門家ではないので、軍事問題については理解不能なことが多いようです。しかし、私たち一般人は、軍事問題に無知・無関心であってもいけないようです。軍人官僚と政治家のために、無謀な太平洋戦争に巻き込まれ、徴兵で死に、庶民が無差別爆撃で命と財産を失ったように、「生命と財産」を守ってもらえなかった歴史的事実があります。だから一人一人が政治意識を高めていく必要があります。「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国民が政治を嘲笑している間は嘲笑に価する政治しか行われない」ということで、現代でも100%政府(防衛官僚や政治家)に頼れないということだといわれます。

 

・「徴兵は苦役である」という法律解釈から「国を守る義務は崇高な義務である」という憲法のある外国人の国防意識まで、その差は「雲泥の差」といえるでしょう。「核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。すぐに核兵器を持つことは、今までの経緯から「平和ボケ」では無理なことです。時間がかかります。憲法のように外国人の信義と善意を信頼して頼っていても拉致事件は解決しませんでした。人間に闘争心がある以上、いつの時代でも武力制裁が必須となるそうです。ヨーロッパの歴史も昔から国や民族の殺し合いの血で血を洗う歴史でした。「ネガティブなシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こる」ともいわれます。

 

・生物化学兵器は「貧者の核兵器」といわれています。周辺諸国が核シェルターや核兵器、生物化学兵器の開発に熱心なのに比べて、「日本は、お人好しを通り越した存在ということになる」そうです。「戦争狂人」といわれている人民解放軍の将軍たちが熱心に真面目に「米中戦争のシナリオ」を研究しているといわれます。今の米中間のサイバー戦争は、「すぐそこにある危機」のようです。マクモニーグルの未来透視に「23世紀と24世紀における2度の大戦で人類の人口が6分の1に大激減する」というのがあります。その時は生物化学兵器も大量に使われるようです。「イルミナティ・エージェントが第3次世界大戦を引き起こす」という不気味な予言もあるようです。今世紀に第3次世界大戦が起こらない保証はないそうです。核兵器も使える兵器に変わりつつあるといわれます。シリアの問題から「第3次世界大戦の前哨戦」が囁かれています。

 

・「憲法を厳格に解釈実行して国が滅んだ、地図から消えた」ということではなく憲法を改正しなくても核兵器が持てるそうです。太古から「滅んだ民族や消えた国」の数は非常に多いようです。また公安調査庁の元部長によれば「日本は諜報機関のない世界的に珍しい国だ」そうです。「諜報機関のない国は拉致事件にも無力だった」そうです。この方面に脳天気(ノー天気)ですと、最終戦争の時代には日本も歴史から消えていくことになるでしょうか。日本の防衛政策は憲法にかかわる戦後の流れから、非常に特殊で、外国人の目から見れば非常に奇異に映るといわれます。現在は憲法改正問題も議論されています。

 

・国会によって爆撃装置と給油装置を外されてライセンス生産された高価な航空自衛隊のF4ファントム戦闘機は、拉致事件に抑止力にはなりませんでした。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件はどうなるのでしょうか。この程度の問題に数十年もかかっているようでは政治家の非力が窺われます。「抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえる」のでは、拉致事件にも抑止力がなかったそうです。5兆円という限られた防衛予算で巡航ミサイルやバージニア級の攻撃型原子力潜水艦等の「抑止力のある高価な通常兵器を少数そろえる防衛政策」が必要だといわれます。周辺諸国では、核兵器や生物化学兵器、核シェルターの開発を熱心に展開しているそうです。核戦争を想定内にしているからでしょう。核シェルターも超長期計画で整備していくべきだそうです。

 

・国家経営の実務に精通したベスト&ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。「貧弱な国際感覚で大きく国益を損ねてきた」そうです。政治家は選挙民の対応に追われて、勉強ができないそうです。いつまでも「政治が遅れている」ということでは複雑化する社会問題に対応できないでしょう。女性の眼から見ると「政治や経済の後進性」を痛切に感じることでしょうか。「女性の登用も先進国とはいえない」そうです。

 

・深刻な人口問題と社会問題を持つ中国は、国内が乱れると、さまざまな面で国際間のトラブルを起こし自滅していくという「中国崩壊論」がさかんです。中国経済の減速が誰の目にも明らかになっています。チャイナ・ウオッチャーの発言に今後とも注目していきたいものです。

 

・ロシア軍が巡航ミサイルを始めてシリアで実戦に使用したというニュースがながれました。政治的にもロシア軍は実戦に核兵器を使う体制にあるといわれています。「人類の歴史は、平和な時代よりも戦争の時代が長かった」そうです。社会問題に起因する国民の不満の爆発を対外戦争で抑え込もうとする遅れた国の古典的な手法が中国共産党の手法だったようです。国内でみっともないことが激増すれば、人民解放軍としてもやりきれなくなるのでしょうか。近頃では「人民解放軍のクーデターが最も可能性が高い」という説もあるそうです。中国経済はハードランディングが必至という話だそうですが、どうなるのでしょうか?

 

・志方俊之氏は陸上自衛隊の元北部方面総監で、現在は大学教授です。この本が書かれてから8年経っていますので、数字も大きく変化していることと思われます。自衛隊関係者の本も増えているようです。

 

・北朝鮮や中国が軍事力に頼ることは、その歴史的な背景があることは否定できません。北朝鮮についても甘い国際感覚で大きく国益を損ねてきました。拉致事件も数十年も経ち、関係者が亡くなったりして、政治家の無力ぶりが窺われます。拉致事件の担当者たちは、相当苦労しているようですが、相手が軍事優先の国では、「話せば分かる」と言う具合に行かないそうです。先進国のように情報組織が政治を引っ張らないと、大きく国益を損なうことでしょうか。平和を祈るだけでは、平和を手にすることはできないといわれます。

 

・読売新聞によると「北朝鮮による拉致被害者家族会と支援組織「救う会」などは、東京・日比谷公会堂で拉致問題の解決を訴える「国民大集会」を開いたとの報道がありました。会場には安倍首相も駆けつけ、「すべての被害者家族や子どもや親族を自らの手で抱きしめる日が来るまで、(政権の)使命は終わらない」と、拉致問題解決への決意を語った」とのこと。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件はどうなるのでしょうか。この程度の問題に数十年もかかっているようでは、国民も納得できないでしょう。本当に優れた官僚や政治家が登用されてこなかったからでしょうか。なぜ拉致事件の解決が遅れているのでしょうか。

 

・日本においてシビリアン・コントロールという政治システムもうまく機能していないのではないかという話もあるそうです。 本来、役割の違う政治家と官僚の協力関係がうまくいかず、摩擦が多く、政治効率が悪いようです。拉致事件なども何十年たっても解決できず、大きく国益を損ねているといわれます。本来の役割の違う官僚と政治家の機能の抜本的な見直しが必要でしょうか。また、現代のような複雑な国際化社会においては、国会議員の多数を国際派で占めるべきでしょうか。貧弱な外国の情報や知識では、拉致事件のように大きく国益を損ね、国民を泣かせることでしょう・

 

・北朝鮮や中国については現在非常に多くの書物が出版されていますが、私たち一般人は、当然ながらすべてを把握できません。軍事専門家や軍人(自衛官)の意見をあまり反映してこなかったことがわが国の防衛政策であったようです。防衛政策にはいろいろとタブーがあり、それを避けてきたところがありますが、これからはメディアでも大いに議論されていかねばならないといわれます。「脳天気(ノー天気)な核シェルターもグローバルスタンダードを適用すべきだ」といわれます。

 

・限られた予算、増えない税収、福祉予算を削る財政赤字では、これからの10年間、50兆円を使う防衛予算を「費用対効果」を考えていかねばならないようです。特に生物兵器や化学兵器という「貧者の核兵器」を持つ国々に対して情報機関の対応を鋭くする必要がありましょう。「核の恫喝を受けないためにも核には核を」という合理的な思考が求められているそうです。いまだに貧弱な情報組織なのでしょうか。国家経営の実務に精通したベスト&ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「防衛計画」、「国家改造計画」が求められているそうです。

 

・マクモニーグルという米国の未来透視者によると「23世紀と24世紀の2度に渡って世界大戦があり、人類の人口が6分の1に減る」そうです。そして「核兵器や化学兵器も使われるが、ペスト菌のような細菌兵器が使われる」そうです。20世紀には「第3次世界大戦の予言」が盛んに出版されましたが、21世紀になると「すべて誤りの予言」となり、本が店頭から消えていきました。Amazonに「第3次世界大戦」といれますと、366件の本がわかります。最近では『中東複合危機から第三次世界大戦へ』(PHP新書、2016/2/16)という本があります。

 

・ペスト菌と言えば、14世紀に黒死病が大流行して、全世界でおよそ8500万人、当時のヨーロッパ人口の3分の1~3分の2、約2000万人から3000万人が死亡したと推定されています。

 

・奇説としては「当時のヨーロッパで、UFOが霧状のペスト菌をばらまいていた」という話があるようなのです。「ペスト菌は宇宙人の細菌兵器だった」そうです。当時のヨーロッパは魔女狩りが行われ残虐な刑罰が行われていましたが、宇宙人の報復だったのかもしれません。メン・イン・ブラック(黒衣の男たち)で知られる邪悪なオリオン星人のUFOからペスト菌が放出されたのでしょうか。異星人がかなり人類の戦争や歴史に関与していたのかもしれません。「細菌をばらまく堕天使もいる」といわれます。

 

・amazonに「核兵器」とうちこめば、871件の書籍が分かります。「兵頭二十八」と入れれば、112冊の書籍がでてきます。最近の本は『「地政学」は殺傷力のある武器である』、『隣の大国をどう斬り伏せるか』等です。日本の核装備には専門家の数だけ見解があるようですが、多様です。5兆円という限られた防衛予算では、現状では核打撃力を米国に依存すべきだという考えが穏当な見解とされているといわれます。

 

・通常兵器の戦闘から、エスカレートして核戦争に至るというシナリオよりも「将来戦の様相」は変化するものと思われるそうです。いきなり核戦争の危機も「20世紀の米ソの核戦争の危機」と同じく、全くないとはいえないそうです。私たち一般人は、軍事専門家ではないので、詳しくは分かりませんが、「日本は核武装すべきだ」というアメリカの有識者が増えているそうです。不思議な話ですが、合理的なアメリカ人らしい話でしょう。「次の戦争では必ず新兵器が使われる」といわれます。

 

・国会で爆撃装置と給油装置が外された航空自衛隊のF4ファントム戦闘機が北朝鮮の「拉致事件」に何らの「抑止力」がなかったのは残念です。歴史に「もし」ということはありませんが、日本が核兵器を持っておれば、北朝鮮も怖くて「拉致事件」を引き起こさなかったことでしょう。また日本が核兵器を作れば、拉致事件はすぐに全面解決するのかもしれません。それが「核の抑止力」というものだそうです。またロシアのように、領海を犯した不審船や漁船、スパイ船には、容赦なく機銃を浴びせるという対応戦術が徹底しておれば、多くの拉致事件の被害者は出なかったといわれます。

 

・拉致事件の被害者の数字も多くの説があるそうです。この程度の問題解決に数十年もかかっているのは、政治家の非力が窺われ奇妙な話のようです。「犯罪事件」ですので、「外交交渉」するまでもないことでしょう。担当者は苦労しているようですが、早期に平和解決をしなければならない犯罪事件です。核兵器による恫喝は北朝鮮の常套手段だといわれます。

 

・日本の核装備には多くの議論と障壁がありますし、タブーになっているので、政治的な議論にはならない日本的な状況のようです。通常兵器が陳腐化して「抑止力」がないので、時代遅れの中古兵器を多く抱えている国は、いきおい核兵器や「貧者の核兵器」といわれる「生物・化学兵器」の研究・生産に熱心になるといわれます。

 

・日本でも「核兵器のリース」等、軍事専門家からさまざまな提言がありますが、核兵器周りの兵器を装備・準備していく必要があるそうです。たとえば、バージニア級の攻撃型原子力潜水艦とか巡航ミサイルとかを輸入かライセンス生産か国産にして徐々に兵器のレベルを上げていく必要があるそうです。私たち一般人も脳天気(ノー天気)で、「すぐそこにある危機」を感じていないそうです。「ソ連は、莫大な軍事費で崩壊した。それと同様に中国も膨大な軍事費で崩壊する」という説もあるようです。中国経済の減速、ハードランディングが懸念されています。

 

 

 

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・ブログ名称: UFOアガルタのシャンバラ

日本は津波による大きな被害をうけるだろう

・第2のブログ名称:UFOパラレル・ワールド

「神の国か?」「人類の原郷か?」 「天上のエルサレムか?」・・・・・・・・・

「パラレル・ワールドに住む宇宙人、天国に出入りし転生と憑依を自由に操るシリウス星人の殖民星が、地球か?」、「ネガティブのシリウス星人の地球支配があまりにも巧妙なので、しょっちゅう戦争が起こるのだろうか?」

「金髪碧眼のノルディックが住んでいたアガルタのシャンバラ情報の集大成を目指す・・・・・・・・・・」「金星蛇人と火星霊人の戦争はその後どのように展開したのだろうか」
「日本民族の神話の原郷『高天原(たかまがはら)』は、『都市型の超巨大宇宙船』なのか!?」「平家がプレアデス星人の末裔で、源氏がオリオン星人の末裔なのか」
「小人族のグレイの母船に同乗する金髪碧眼のノルディックは、”悪魔の王””ルシファー”なのか?!」

「円盤は神人や異人、悪魔の乗り物なのか!?」「天使は神の秘密諜報員なのか」「神は最初のフリーメーソンなのか」

UFOは、人類の歴史が始まって以来、最も重要な現象なのか。UFO問題とは、人間にとっての死の問題を解くことなのだろうか。UFOはフリーメーソンの創作なのか」

「全宇宙を創ったという“虹の神々”も地球に来ているのだろうか」

「イルミナティなどのフリーメーソン組織に入ると神に会えるのだろうか」「金星の神々は地球に到着するやいなや、イニシエーションのためのフリーメーソン本部を設けたのだろうか」

「国際連合の設立に動いたキリストの星、アプ星人とは」

「人は皆、記憶喪失の異星人だろうか」

「はるかに進化した天使のような宇宙人は、人間の守護霊や背後霊なのだろうか」

「セドナ上空に見えないエーテルのシティが滞空するのだろうか」

 

グーグルのブロガーにも書いています→UFOパラレル・ワールド

 

 

 

 

 

 

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